仮想通貨、FXなど投資系

初心者のための、FXの基礎知識03 ファンダメンタルズ分析

為替は、その通貨を発行する国の経済状況によって動きます。

経済状況を決める基礎的な要素をファンダメンタルズといいます。

これを見ることで、為替の中・長期のトレンドをある程度予測することができます。

景気の良い国と悪い国

景気の良い国があると、その国に投資したいという人が増えれば、その国の通貨を必要とする人も増えて、通貨価格が上昇します。

ただし、我々が着目するのは「為替」ですから景気についても国と国を比較して、相対的に見る必要があります。つまり、A国もB国も同時に景気が良かったとしても、為替の面では、どちらか一方、他方よりも景気が良い国のほうの通貨価格が上昇する傾向にあるということです。

景気を左右する要素としては、「GDP」「失業率」「貿易収支」「金利」「地政的状況」「商品価格」「政治の安定度」など、様々なものがあります。これらをトータルでみて、その国の景気が今どうなのか、今後どうなるのかを見ていくわけです。

金利と為替の関係

金利についても景気と同様で、金利が高くなれば通貨も高くなる傾向があり、それも2国間の比較で判断します。

金利政策は、国レベルで行われています。景気が悪くなると、市中に出回るお金の量が減りますので、金利を下げ、市中に出回るお金の量を増やします。反対に、景気が良いと、消費が旺盛になりインフレの方向に動きますので、金利を上げて市中に出回るお金を減らします。

金利が上がると、その国の銀行に預金すればより高い利息が得られます。そのため、金利の低い国よりも高い国の通貨価格が上昇するというわけです。

このように、金利の高低は、2国間の相対的な関係により、金利が相対的に高い国のほうに通貨は流入する傾向にあります。

スワップポイントの観点からも、金利の低い通貨を売って金利が高い通貨を買うことで金利差分の利息がえられるため、金利がより高い国の通貨が買われやすいといえます。

日本の経済指標

為替市場は、発表される経済指標によっても影響を受けます。経済指標によって、景気の良し悪し、今後の先行きがある程度予測できるからです。

経済指標には、下記のようなものがあります。

「全国企業短期経済観測調査(日銀短観)」(日本銀行)

「景気動向指数」(内閣府)

「国内総生産(GDP)」(内閣府)

「鉱工業指数」(経済産業省)

「景気ウォッチャー調査」(内閣府)

「消費者物価指数」(総務省)

「有効求人倍率」(厚生労働省)

事件による変動

為替は、世の中に起こる大きな出来事で動くことがあります。

例えば日本では、、、

その国の経済状況や政局に大きな影響を与える出来事といえば、まず真っ先に思い浮かぶのは、「リーマンショック」ではないでしょうか。

サブプライムローン危機に端を発したバブル崩壊によって、金融資産の大暴落が発生しましたね。それにより、2008年9月15日にアメリカの大手投資銀行のリーマンブラザーズが破綻しました。その影響は諸外国に及び、世界的な金融危機に落ち入りました。

その結果、アメリカのドルは対円で大きく価格を下げました。

このリーマンショックの引き金となったサブプライムローン危機は、2006年からアメリカでサブプライムローンの不良債権化が問題となり、その翌年、住宅の価格が下落したことにより、サブプライムローンの金融商品の価格も下落、その影響が諸外国に及び、世界的な金融危機に陥りました。

このような金融関連の大きな出来事だけでなく、例えば天災地変も、世界の景気に大きな影響を及ぼします。2011年3月11日の東日本大震災では、原発の停止問題もあって火力発電に大きく依存しなければならなくなり、貿易赤字が膨らみました。その結果、円は対ドルで大きく下落しました。

米国経済,欧州経済に注目

「有事のドル買い」という言葉をご存知でしょうか。

今は昔ほどではないですが、米国は世界の資本主義国をリードしていました。「戦争」という出来事が起こった時などは、米ドルが信用の高さから買われ、ドル高になる傾向にありました。

このような米国でも、911の同時多発テロでは、直接の攻撃対象になったことから、ドルは値を下げました。このような字体は予測できませんが、迅速な対応が必要ですね。

もう一つのメジャー通貨である「ユーロ」を基軸通貨とする欧州も、状況をウォッチしなければならない対象です。

米国の経済指標

米国は今でも世界経済に大きな影響を与えます。米国の経済指標には注目しなければいけません。

ISM製造業景況指数(毎月:全米供給管理協会)

非農業部門雇用者数(毎月:米国労働省)

鉱工業生産指数(毎月:FRB)

住宅着工件数(毎月:米国商務省)

GDP統計(1月、4月、7月、10月:米国商務省)

消費者物価指数(毎月:米国労働省)

地区連銀経済報告(年8回:FRB)

ヨーロッパの経済指標

ヨーロッパのメジャー通貨はユーロですが、ユーロの価格に影響を与える経済指標についても押さえておきましょう。

独企業景況感指数(毎月:Ifo経済研究所)

ZEW景況感指数(毎月:欧州経済研究センター)

ユーロ消費者物価指数(毎月:欧州委員会統計局)

ユーロECB政策金利(毎月:欧州中央銀行)

生産者物価指数(PPI)(毎月:各国政府)

ユーロ圏失業率(毎月:欧州委員会統計局)

ファンダメンタルズ分析は地道な努力

以上の経済指標はWebで確認できますが、これらを実際の経済の動きと関連付けて「予測通りのうごきだ。」とか、「なぜ反対に動くのか?」というように、いつも自分の判断をするように心がけましょう。

 

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